2014年は2008年グローバル金融危機以後続いた世界的不況から脱出する害になるだろうか? そのような可能性が用心深く提起される。 金融危機の震源地であり世界最大経済規模を誇るアメリカで回復の兆しが現れているからだ。

バラク・オバマ アメリカ大統領は先月20日送年記者会見で2014年はアメリカ経済にとって‘突破口’となると、大言壮語した。 彼は“私たちは今年を始めた時よりさらに強くなった経済を持つ新年に進入している”として“より多くのアメリカ人が働き口を得ていて、賃金に満たされている”と強調した。 彼の話のようにアメリカ経済は去る年末に明確に改善された経済指標を見せた。 連邦準備制度(FOMC)は金融危機以後持続した浮揚策である量的緩和を縮小すると発表して、景気回復が表面化しているという認識を表わした。

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■好転した指標

最も鼓舞的な数値は先月20日商務部が発表したアメリカ国内総生産(GDP)成長率だ。2013年第3四半期に年率4.1%成長率を記録したが、これは2年ぶりの最高値だ。第2四半期の2.5%成長で1.6%ポイントさらに高まった。このような成長の勢いは2006年以後3番目で高い。

アメリカ経済当局が最も気を遣う失業率の1次目標である7%以下抑制も目前に置いた。 2013年11月失業率は7.0%で、10月の7.3%で0.3%ポイント、1年前の7.8%で0.8%ポイント低くなった。 失業率7%台抑制は量的緩和など景気浮揚策縮小の前提条件の中の一つだ。 消費者支出増加率も前分期の1.4%から2.0%に上がった。 消費者支出がアメリカ国内総生産で占める比重が3分の2にもなる。 企業支出も前分期より4.8%増えて成長の勢いを見せた。

2013年米国内総生産成長率は2.5%と予想される。 平年水準の回復だ。 特に前半期成長率1.8%で後半期には成長率が3%を越えたことで予測される。 後半期成長の勢いが前分期のほとんど二倍に上がったことはアメリカ経済が回復傾向に入ったという指標と受け入れられている。

■今回の回復傾向は過去のものと違っているか?

金融危機は2009年末以後ひとまず落ち着いたが、アメリカ経済はなかなか不況から脱出できなかった。何回か回復の兆しがあったが、全部不発で終わった。だが、今回の回復兆しは過去と違った点があるというのが専門家たちの指摘だ。

政府の予算削減など緊縮の否定的効果がその間景気回復を遮ったが、もうその否定的余波がほとんど消えたということだ。 <エコノミスト>は新年アメリカ経済を展望して“アメリカ地方政府の4年間にかけた働き口縮小がすでに1年前に終了して数値が好転している”として“約40個の州政府が2014年会計年度で経費(警備)支出増加を期待している”と指摘した。

<エコノミスト>は政府分野の緊縮が2013年にアメリカ国内総生産を1.8%ポイントも減らして否定的影響が最も大きかったと評価した。成長の勢いをかじって食べた緊縮の否定的影響が最高潮で大きくなった時点で、全般的な成長率が平均水準で回復したことはアメリカ経済の体力が良くなったことを意味する。

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